電子書籍とISBNコード

ISBNコード

街中の本屋で売られている書籍には、バーコードとともに、ISBNという文字で始まる番号が付けられています。この番号を「ISBNコード」といい、書籍を管理するための世界共通の仕組みに則って運用されています（ちなみにバーコードは「書籍JANコード」といい、ISBNコードに価格とジャンルの情報を組み合わせた日本図書コードをバーコードにしたもの）。

ISBNコードは、ISBNのあとに続く、接頭記号「978/979」、グループ（国・地域）番号（日本は4）、出版社番号、書名番号の合計12桁の数字に、チェック用の1桁の数字を付け加えた13桁のコードです（以前は10桁の数字のコードだった）。

出版社が書籍を発行する場合、まず、各国のISBN管理団体（日本は日本図書コード管理センター）に申請して出版社番号を得ます。出版社番号と書名番号は合わせて（日本の場合）8桁と決まっており、書籍の発行点数が多い大手出版社ほど桁数の小さな出版社番号をもらうことになります（たとえば岩波書店は00、講談社は06、新潮社は10、など）。2桁の出版社番号であれば、書名番号は6桁となり、最大で100万点の書籍にISBNコードを付けることが可能です。逆に、7桁の出版社番号を割り当てられた零細出版社は、書名番号が1桁しかないため、10点の書籍しか発行できないことになります（もちろん、出版社番号は追加でもらうこともできる）。

ISBNコードは国際規格となっていますが、国家や国際機関が管理しているわけではありません。登録しなければならない法的義務があるわけではなく、取得にはそれなりの費用も掛かりますが、現在の日本ではISBNコードを元にした書籍JANコードが付いていないと一般的な出版流通で扱われないため、ほとんどの書籍に付けられています。

一般読者にとって、ISBNコードの必要性を感じることはあまりないかもしれません。書店で本を注文するにしても図書館で本を探すにしても、普通は書名や著者、出版社の名前を使うでしょう。一方、書籍を流通・管理する側にとって、ISBNコードはなくてはならない存在となっています。

現在、書籍の流通・管理は表紙やスリップなどにあるバーコードの読み取りによって行われています。このバーコード（書籍JANコード）はISBNコードを元に作成されているわけですから、ISBNコードがないと流通や管理そのものが支障をきたしてしまいます。

先ほども述べたように、ISBNコードは国番号と出版社番号、書名番号の組み合わせで作られています。日本は国番号が1桁なので必然的に出版社番号と書名番号が合計8桁になり、最大1億点までの書籍の登録が可能になる計算ですが、実際には出版社によってロスがかなり出ます。

たとえば、5桁の出版社番号を持っている会社であれば1000点の出版物を登録できますが、その会社が出版社としてはすでに休眠状態で出版活動をほとんどしておらず、半分以上の番号が余っていたとしても、その出版社以外に使われることはありません。また、出版社が新たに誕生すれば新たな出版社番号を割り当てることになりますが、登録できる出版社番号の数にも限りがあります。

実際、21世紀に入るとISBNコードの枯渇が現実のものとなり、10桁のISBNから13桁に移行することになりました（10桁の前に書籍用として978と979のコードが割り当てられたことで番号総数は2倍になった）。ただし、それでも十分ではありません。電子書籍の普及によってさらなる問題が生じてきたのです。

電子書籍用にはISBNコードが必要か

ISBNコードは、出版物を特定、管理するための仕組みです。そのため、内容が同じであったとしても出版社が違ったり、あるいは本の構成や製本の違い（たとえば単行本の後に文庫本を出すなど）などによって、別のISBNコードを付ける必要が出てきます。夏目漱石の『吾輩は猫である』を例にとると、岩波書店の全集上製本（2002年発行）が「ISBN4-00-091801-X」、岩波文庫本（1990年発行）が「ISBN4-00-310101-4」、文藝春秋の文春文庫本（2011年発行）が「ISBN978-4-16-715805-7」です（2007年以前は10桁のISBN）。

つまり、内容が同じであっても出版社や体裁、判型などの形が変わればISBNコードも違うものになるわけです。版が変わればISBNコードも別になる、と考えれば分かりやすいかもしれません。

なお、昨今は電子書籍をはじめとしてさまざまなデジタルメディアが登場してきたことで、出版物の概念も変わらざるを得なくなっています。そこで、日本でISBNを管理する日本図書コード管理センターはISBNの対象となる出版物についてガイドラインを公開しています。

それによると、ISBNの対象になる出版物は、

・印刷・製本された書籍および小冊子
・雑誌扱いで配本されるコミックスとムック
・点字出版物
・電子書籍・eブックおよび書籍をそのままデジタル化した出版物
・学校教育を目的とする映像を記録したフィルム／ビデオ／スライド／DVD／その他書き換え不可のメディア
・学校教育を目的とするソフトウェア
・カセットテープ／CD／DVDオーディオ等、朗読音声などを収録するオーディオブック
・地図
・主な構成物がテキスト・イラスト等の書籍印刷物である複合メディア出版物

ISBNの対象とならないのは、

・雑誌、新聞、定期刊行物、ISSNの対象となる逐次刊行物等
・宣伝・広告物など短期的に利用される印刷物
・手帳・日記帳・カレンダー
・楽譜印刷物
・扉も本文もない1枚もののアートプリント複製物・ポスター類
・音声を記録したCD／テープ／DVD／各種データメディア
・映像を記録したDVD／ビデオ／フィルム／各種データメディアで学校教育目的以外のもの
・ゲーム
・学校教育目的以外のソフトウエア
・個人的文書
・電子掲示板・Webサイト・ブログ・電子メール・その他の電子通信文

となります。

このように電子書籍もISBNの対象とみなされており、ISBNコードの電子書籍への適用についての指針が公開されています。

それによると、電子書籍の場合、データのフォーマット（EPUB、PDF、MOBIなど）が違えば異なるISBNコードが必要になります（もちろん紙とは別のISBNコードになります）。

同じフォーマットかつ同じデータであればISBNコードは1つですが、同じデータでもDRM（デジタル著作権管理）が違ったり、OSやデバイス限定のバージョンであれば別のISBNを用意しなければなりません。さらに、DRMの内容しだいではISBNコードを切り替える必要も出てきます。DRMの設定によって、たとえばプリント可能のバージョンとプリント不可のバージョンが作られれば、ISBNコードも2つ用意しなければならないのです。

要するに、販売する側やユーザーにとって、まったく同じに扱えるデータかどうかということがポイントなのでしょう。

現在、電子書籍市場でトップシェアは（マンガアプリなどのメディアサービスを含めず、“書店”として見た場合）AmazonのKindleストアです。Amazonへの入稿データとしてはEPUBが使われていますが、Kindleストアで販売される電子書籍のフォーマットはKF8と呼ばれる形式です。一方、楽天Koboなど多くのサイトではEPUBが主流ですが、同じEPUBであってもサイトごとにDRMが異なれば、販売時点では同じフォーマットとみなされないことになります。

つまり、入稿時点ではまったく同じデータでありながら、販売する時点で異なるフォーマットになり、ISBNも違うものが必要になるわけです。これは出版社（および電子取次）からすると非常にやりにくい話です。

さらに、このまま電子書籍が普及していくと、せっかく増えたISBNコードもあっという間に枯渇することになります。アメリカでは一般人が自分で本を出版するセルフ出版が電子書籍のおかげで急速に広まり、いまや点数的にも売り上げ的にも大手出版社が一目おく存在となっています。日本でも、AmazonのKindleダイレクト・パブリッシング（KDP）などセルフ出版サービスが注目され、一般人の出版意欲も高まりつつあります。このままでは書籍点数の急激な増加は避けられそうもありません。元の点数が増え、さらに同じコンテンツから大量のバージョン違いが生み出されるわけですから、現状のISBNコードではどうにもならなくなるのは目に見えています。

現実問題として、日本のほとんどの電子書籍にISBNコードは付加されておらず、流通・販売の現場でISBNコードが使われるという状況にはありません。かつてISBNコードが書籍で急速に普及した理由が流通・販売の管理の合理化という点にあったことを考えても、データのDRMが違うだけで異なるISBNが必要になるような面倒なシステムにはメリットがなく、今後も普及する可能性は低そうです。

たとえば印刷本であれば街の書店での支払い時にバーコード（ISBNをベースに作成された書籍JANコード）をスキャンして精算します。しかし電子書籍の販売は販売サイト個々のシステムで管理されており、あえてISBNコードをデータに付加する必要はありません。また、紙と違い、販売形態がデータなので内容の構成を変更することも容易であり、分冊・合本して販売、配布することで販売促進につなげるやり方もよく見られます。こういったケースでもISBNコードでは十分な管理ができません。紙の本に対応して整備されたISBN（書籍JANコード）というある意味単純なシステムでは、流通を含めてますます複雑化するデジタル環境への対応は簡単ではないのです。

もちろん、販売サイトの管理システム上や出版社あるいは電子取次とのやり取りにおいて何らかの管理コードが必要になるかもしれませんが、ISBNコードでなければならないわけではありません。たとえば、Kindleストアでは電子書籍にASIN（Amazon Standard Identification Number）という独自コードが付与され、管理されています。ASINコードはAmazonで扱う商品を一元管理する英数字10桁のコードです。ちなみにAmazonストアで販売している紙の書籍はISBNコードで管理されているようです。

また、電子コミックについては、デジタルコミック協議会が作ったJDCN（Japan Digital Contents Number）というコードが普及しつつあり、これをもとにした電子出版コード（JP-eコード）も存在していますが、コミック以外の書籍にはあまり使われていないようです。

結局のところ、電子書籍について実際のメリット、利便性がないからISBNコードは使われていないわけです。ただし、標準的な管理用の書籍コードがまったく要らなくなったわけではなく、むしろ電子書籍がさらに普及していけば、出版社やDRM、データフォーマット、紙とデータなどの違いにかかわらず、あらゆる情報を統合的に運用できる管理システムが必要になってくるでしょう。

出版物に付加するISBNやJDCN、JP-eだけではなく、内容のテキストに対して識別番号を付与するISTC（国際標準テキストコード）や、インターネット上のコンテンツに付けられるDOI（デジタルオブジェクト識別子）といったさまざまなレベルの管理システムを含めた情報を、ONIX（ONline Information eXchange。XMLベースの書誌データ規格）のような総合的なデータの形で一元管理するといったことも考えられます。いずれにしても、これからの書籍管理システムは、デジタルコンテンツに対する多様なニーズをカバーできるかどうが重要になってくるということは言えるのではないでしょうか。

（田村　2013.9.17初出）
（田村　2024.4.2更新）