形式名詞や補助用言の扱い

補助的な名詞、動詞、形容詞

日本語には英語など他の言語と同じように名詞や動詞、形容詞といった品詞の区別があります。品詞は文の中でどのような役割を持ち、どのような働きをしているかによって単語を分類したものであり、文法における基本的な要素です。

さまざまな役割をもっている単語をいくつかにグループ分けするわけですから、その分類方法は人によって違ってくる可能性があります。実際、品詞の分類は日本語でも英語でも絶対的な規範があるわけではないのですが、日本語の場合、学校文法では一応、活用のあるなしや自立語か付属語かなどによって「動詞」「形容詞」「形容動詞」「名詞」「連体詞」「副詞」「接続詞」「感動詞」（以上、自立語）「助動詞」「助詞」（以上、付属語）の10品詞に分けているようです。

品詞が同じであるということは、文の中での役割や働きが同じとみなせることになるわけですが、実際には同じ品詞でも異なる役割や働きをもつものがあります。

たとえば、名詞はもっともよく使われるおなじみの品詞です。基本的に名詞は活用をせず、主語になることができるという性質を持っています（こういう単語を体言という）。しかし、名詞の中には他の単語に付いて体言的な性質の語句を作る形式名詞というものもあるのです。

形式名詞とは、たとえば「書くこと」の「こと」、「正しいもの」の「もの」、「起きたところ」の「ところ」、「食べるとき」の「とき」など、動詞や形容詞といった用言に付いて体言化したりする名詞です。

この場合、文の構成を見れば、確かに名詞と位置づけられるようにも思われますが、本来の意味を表現しているとは言えず、あくまでもその前にある動詞や形容詞を名詞化するだけの役割になっています。つまり、意味的には本来の名詞の役割を持たず、形の上で名詞にするために使われているわけです。

同じように形容詞にも、本来の意味を表さず、他の単語に付いて使われる「形式形容詞」（補助形容詞）と呼ばれるものがあります。たとえば、「ない」とか「ほしい」は、「本がない」「ご飯がほしい」というように単独で使えば一般的な形容詞ですが、「楽しくない」、「知ってほしい」というように使った場合、「楽しい」という形容詞、「知る」という動詞にくっついて補助的な意味を加えているに過ぎません。

さらに同様に、「変わっていく」の「いく」、「なくなってくる」の「くる」、「来てもらう」の「もらう」、「置いてある」の「ある」などは、本来の意味が失われ、前の動詞を受けて意味を補助的に付け加えるだけの機能しかありません。こういった動詞を「補助動詞」と呼びます。

形式名詞や形式形容詞（補助形容詞）、補助動詞は、それぞれ名詞、形容詞、動詞の一種であり、一般的な名詞、形容詞、動詞と同じように扱うことができます。しかし、現代の日本語の文章では、一般的な品詞とは表記上区別することが少なくありません。

一般的な方法としては、たとえば、同じ「こと」や「もの」であっても、一般の名詞として使った場合は漢字で、形式名詞の場合はひらがなにするというやり方があります。同様に、補助動詞や補助形容詞もひらがなで表記することが一般的です。

同じ文中で、同じ品詞の同じ単語が、漢字になっていたりひらがなになっていたりするわけですから、これでは一見して単なる表記の不統一と思われかねません。表記の使い分けをしなければ意味を取り違えてしまう、というほど難しい使い方でもないのに、なぜわざわざこういったやり方が行われているのでしょうか。

漢字制限の流れとひらがなルール

形式名詞や補助形容詞、補助動詞のような使い方は昔からありましたが、戦前はこれらをひらがなで表記するというルールが一般的だったわけではなかったようです。昔の本などを見ると、これらを漢字で表記しているものがたくさんあります。

戦後すぐ、国語の改革が声高に叫ばれた時期がありました。日本語をより大衆に分かりやすいものにするためには、漢字を廃止するべきだとか、難しい書き方をしないでより平易なものにすべきだといった主張です。その流れの中から社会で使う漢字を制限する「当用漢字表」や「現代かなづかい」が打ち出されました。

これらは社会一般に使う日本語を変えることを目的としたものですが、形式名詞や補助形容詞、補助動詞をひらがなで表記するというのは、そこまで普遍的なルールではなく、公用文におけるルールとして位置づけられました。

現在、文化庁のWebサイトに収録されている文書に「公用文における漢字使用等について」という通知があります。この中に「次のような語句を、（　）の中に示した例のように用いるときは、原則として、仮名で書く」として形式名詞などが掲載されています。この文章の最初には、「今後、各行政機関が作成する公用文における漢字使用等は、下記によることとする」と記されており、行政機関にとっては強制的なものであることが分かります。

なお、この文書は昭和56年の「事務次官等会議申合せ」となっていますが、同じような通知は以前から出されており、戦後の公用文の書き方におけるこれらのルールが、形式名詞などのかな書きが一般に広まるようになった原因であることを窺わせます。

現在、多くの出版物で、形式名詞や補助動詞、補助形容詞はひらがなで表記するというルールが採用されています。ただし、これは日本語の普遍的な表記ルールというわけではなく、あくまでそれぞれの本の編集方針に基づいて採用されたルールです。ですから、これらを漢字で表現する文章も当然ながら「あり」なのです（ただし、一冊の本のなかで統一されていなければ表記の不統一という非難は受けざるを得ない）。とは言え、かな書きが主流の現代文に見慣れた目からすると、これらに全て漢字が使われた文章はやや違和感を受けるかもしれません。

（田村　2009.9.14初出）

（田村　2016.5.25更新）